会則をブラッシュアップし、承諾いただくまで、設立発起人＝設立準備委員会＝事務局となることを第1回研究会にて承諾いただきました。

池田　達昭　　　（とちぎスポーツ医科学センター）

河田　絹一郎　　（千葉県総合スポーツセンター）

馬渕　博行　　　（京都トレーニングセンター）

村田　正洋　　　（高知県文化生活スポーツ部スポーツ課）

（五十音順）

　2019年12月、新型コロナウイルス感染症が発生し、2020年にWHOがパンデミックを宣言した。国内外が未曾有の危機に直面する中、東京2020オリンピック競技大会及び東京2020パラリンピック競技大会（以下、東京2020大会）は、開催を1年延期する形とし、2021年に無観客での開催となった。東京2020大会を終え、改めてスポーツの価値や素晴らしさを感じる機会となった。

　スポーツ基本法では「競技水準の向上」と「地域スポーツの推進」を一元的に捉え、両者を含め「我が国のスポーツの発展を支える好循環」と位置づけている。

そのため、今後も「持続的な国際競技力の向上」が課題となり、同時に「地域スポーツの推進」も課題となる。

　課題解決の視点として、競技人口の裾野拡大、一般的な運動能力・体力つくり、心身の健全な発達等の戦略的取組などが必要となる。

　また、課題解決をするためには、幼児期におけるからだを使った遊びの習慣化、学校体育・運動部活動・総合型地域スポーツクラブ等の地域のスポーツ環境の充実、子どもの身体能力の適性診断および育成の推進、アスリート育成パスウェイの構築、中央競技団体（NF）と連携した一貫指導システムの構築などが挙げられる。

　上記取り組みのためには、スポーツ庁や日本スポーツ振興センターハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）と、地域に点在するスポーツ医・科学センター及び体育系大学が連携・協働することが重要となると考える。

　スポーツ医・科学センター及び体育系大学では、スポーツ医・科学を活用して、選手や指導者を支援（サポート）する体制およびノウハウを有し、各地で実践・実行している。

一方で、「支援（サポート）システム」は体系的にまとめられておらず、体育・スポーツにおける人材育成のカリキュラムにおいても明確に位置づけられていないのが現状である。

　また、「スポーツ医・科学サポート」の分野は、体育・スポーツにおける新たな学術分野の一つとして提案できる可能性があり、スポーツ基本法に示された「スポーツを支える」人材を育成していくことに繋がる。

　以上のことから、スポーツ医・科学を活用した支援（サポート）にフォーカスし、支援（サポート）を行っている機関やスタッフが集い、情報や現状、意見の相互交流を行い、実践的な経験をふまえた取り組みを発表し合う場を設立することが日本のスポーツ医・科学の発展に寄与しうるところだと考える。

　よって、上記の行動母体となる研究会として「スポーツ医・科学サポート研究会」をここに設立するものである。

2022年7月

研究会設立発起人

池田達昭、河田絹一郎、馬渕博行、村田正洋

（五十音順）